高配当株は買い増しなしでも資産が増える?配当金23,696円までの実体験を徹底比較【2026年】

高配当株は買い増しなしでも資産が増える?配当金23,696円までの実体験を徹底比較【2026年】 高配当株投資
高配当株は買い増しなしでも資産が増える?配当金23,696円までの実体験を徹底比較【2026年】
※本サイトで紹介している商品・サービス等の外部リンクにはアフィリエイト広告が含まれる場合があります

※本サイトで紹介している商品・サービス等の外部リンクにはアフィリエイト広告が含まれる場合があります

以前、リベシティのノウハウ図書館で紹介されている高配当株管理ツールを使ってみた話を書いたのですが、「その後どうなったの?」と気になっている方もいるんじゃないかなと思います。

高配当株は買い増しなしでも資産が増えるのか」――そんな疑問を持つ方に向けて、この記事では実際の運用データをもとに徹底比較していきます。ほぼ買い増しをしていないのに、資産額と配当金がどう変化したのかを、前回時点の数字とあわせて具体的に公開します。

結論からお伝えすると、あの記事を書いたあとも私はほとんど銘柄を買い増ししていません。それでも資産額は順調に増えていて、配当金も少しずつ積み上がっています。今回は高配当株管理ツールに表示されている最新の数字と、前回時点の数字を実際に比較しながら、「買い増しした金額」と「資産が増えた金額」にどれくらいの差があるのか、私の実体験をもとに紹介していきますね。

これから高配当株投資を始めようと思っている方にも、すでに始めていて伸び悩んでいる方にも、何かしらヒントになる内容になっていると思います。

  • 保有資産額は679,443円、含み益は+114,108円(+20.18%)に成長
  • 配当利回り5.26%、年間配当金(税引後)は23,696円に
  • 銘柄数は89銘柄まで増えたのに、新たに投じたお金はごくわずか
  • 前回からの買い増し額はわずか14,331円なのに、資産は118,575円も増加

高配当株を買い増しなしで運用|買い増し額と資産額を前回データと徹底比較

まずは現在の高配当株管理ツールの画面に表示されている数字を、そのまま公開してみます。恥ずかしながら保有銘柄名までは伏せさせていただきますが、数字だけでもかなりリアルな変化が見えると思います。

保有資産額679,443円|前回と比べて買い増しした金額は?

現在の保有資産額(評価額)は679,443円、これまでの購入額(投じたお金の合計)は565,335円でした。差額の損益額は+114,108円、率にすると+20.18%です。

当ブログの資産状況まとめでは、高配当ミニ株の評価額は1年ほど前(2025年4月時点)で560,868円、含み益は+9,864円でした。このときの購入額を逆算すると551,004円なので、そこから今回までに新たに投じたお金、つまり高配当株の買い増し額は14,331円ということになります。

1年前(前回)今回差分
評価額560,868円679,443円+118,575円
含み益+9,864円+114,108円+104,244円
購入額(買い増し含む)551,004円565,335円+14,331円

買い増し額と資産の増え方を比較

買い増し額:+14,331円
評価額の増加:+118,575円
含み益の増加:+104,244円
配当利回り:5.26%
年間配当金(税引後):23,696円

買い増しした金額の8倍以上、資産が増えたことになります。

もちろん株価は上がることもあれば下がることもあるので、これがずっと続くとは限りません。あくまで「今の時点ではこうなっている」という私個人の運用記録として読んでもらえると嬉しいです。投資判断はそれぞれの自己責任でお願いします。

高配当株の配当利回りは5.26%・年間配当金(税引後)23,696円まで成長

配当利回りは5.26%、年間配当金(税引後)は23,696円でした。「税引後」というのは、上場株式の配当金には原則20.315%(所得税15.315%+地方税5%)の税金が源泉徴収されているからです。これは国税庁の配当所得についてのページにも書かれている、上場株式の配当金に共通するルールですね。

受け取る前にすでに税金が引かれた状態の金額なので、管理ツールの「年間配当金」の数字を見るだけで、実際に手元に入ってくる金額がそのままイメージできるのは地味に便利なポイントだと思います。

銘柄数は89銘柄、業種は建設業中心に分散

保有銘柄数は89銘柄まで増えていました。前回の記事を書いた頃は「ミニ株で30万円ほど投資して50銘柄以上」という状態だったので、銘柄数だけ見ても投資を続けていたことが分かりますね。

業種割合は建設業(10.5%)、サービス業(8.8%)、機械(8.7%)、鉄鋼(8.5%)、卸売業(8.1%)と続き、上位の業種でも10%を超えるところがほとんどないくらい、幅広く分散できています。

業種割合
建設業10.5%
サービス業8.8%
機械8.7%
鉄鋼8.5%
卸売業8.1%
ゴム製品6.8%
その他製品5.9%
電気機器5.8%
化学4.6%
情報・通信業4.5%

銘柄数を利回り別に見ても、4.0〜5.5%のゾーンに60銘柄以上が集中していて、6.0%以上の銘柄も16銘柄ありました。極端に高すぎる利回り(いわゆる「罠銘柄」)に偏っていないのは、管理ツールで定期的にチェックしているからこそ気づける部分かなと思います。

利回りが異常に高い銘柄は、株価が大きく下がったことで利回りが上がって見えているだけ、というケースもあります。減配や業績悪化のリスクもあるので、利回りの高さだけで選ばないように私自身も気をつけています。

配当金は6月と12月に集中|月別の配当金カレンダー

配当金の支払額を月別に見ると、6月が11,398円、12月が11,524円と、この2か月だけで年間配当金の約8割を占めています。逆に1月・2月・7月はゼロでした。

配当金
3月1,920円
4月290円
5月1,280円
6月11,398円
8月875円
9月1,920円
10月290円
11月240円
12月11,524円

日本株は3月・9月決算企業が多いので、その2〜3か月後にあたる6月・12月に配当金が集中するのは高配当株投資の「あるある」です。これも管理ツールでグラフ化されているからこそ、ひと目で気づけました。もし「配当金がない月にも何か入ってくるようにしたい」という方は、決算月が分散している銘柄を意識して選ぶのもひとつの方法だと思います。

配当金Top20の顔ぶれ|上位は鉄鋼・サービス業・電気機器

配当金額が多い銘柄のTop20も、管理ツールなら自動で並び替えてくれます。1位は日本製鉄(鉄鋼)で1,800円、2位はUTグループ(サービス業)で1,381円、3位はエスケーエレクトロニクス(電気機器)で1,170円でした。

No銘柄名業種配当金
1日本製鉄鉄鋼1,800円
2UTグループサービス業1,381円
3エスケーエレクトロニクス電気機器1,170円
4NEXT FUNDS 東証REIT指数連動ETF・他922円
5タマホーム建設業875円
6竹内製作所機械840円
7メイテックグループホールディングスサービス業784円
8小松ウオール工業その他製品780円
9三井松島ホールディングスその他製品740円
10ソフトバンク情報・通信業688円

ミニ株(単元未満株)中心の運用なので、1銘柄あたりの配当金は数百円〜2千円弱とまだ小さいですが、89銘柄分が積み重なって年間23,696円になっています。塵も積もれば山となる、を地味に実感できるのが高配当株投資の面白さだと思います。

高配当株は買い増しなしでも資産と配当金が増える3つの理由

ここまでの数字を見て「結局買い増ししたから増えたんじゃないの?」と思う方もいるかもしれませんが、前回との比較表で見た通り、新たに投じたお金は14,331円とごくわずかでした。それでも資産と配当金が増えた理由を、私なりに整理してみます。

株価上昇による評価額アップが最大の要因

一番大きいのは、保有している銘柄の株価そのものが上がったことです。含み益が+9,864円だった頃から+114,108円まで増えた分のほとんどは、新規の購入ではなく既存銘柄の株価上昇によるものでした。

高配当株は株価が上がると配当利回りは下がってしまいますが、保有資産額(評価額)自体は増えます。「利回りが下がった=失敗」というわけではなく、評価額が増えたという面もセットで見るようにすると、心理的にも安定して投資を続けやすいなと感じています。

増配の恩恵で配当金も自然に増えていく

もうひとつの要因が増配です。業績が良い企業は配当金を増やす(増配する)ことがあり、同じ株数を持っているだけでも翌年の配当金が増えることがあります。買い増しをしなくても配当金が増えるのは、こうした増配の積み重ねによるものです。

株価上昇+増配の組み合わせは、買い増しなしでも「資産も配当金も増える」という状態を作りやすいパターンです。逆に減配や株価下落が重なると、その逆も起こり得るので、業種を分散しておくことの大切さを改めて感じました。

高配当株管理ツールを使い続けるからこそ気づけたこと

正直なところ、こうした変化は管理ツールを開かなければ気づけなかったと思います。楽天証券やSBI証券の保有商品一覧を見るだけでも資産額は分かりますが、業種割合や利回り別の銘柄数、月別の配当金まで一気に把握できるのは、このスプレッドシート形式の管理ツールならではです。

更新作業自体は、楽天証券やSBI証券の保有商品一覧からCSVを書き出して、指定のシートに貼り付けるだけ。手入力がほとんど不要なので、数か月に1回くらいのペースでも続けられています。まだ口座を持っていない方は、楽天証券SBI証券のどちらかから無料で口座開設して、ミニ株から試してみるのもおすすめです。リベシティでも王道とされている2社なので、まずはどちらか1つで十分だと思います。

ちなみに今回のように数字を整理したり記事の下書きを作ったりする作業には、文章作成やデータ整理が得意なAIのClaudeを使っています。スプレッドシートの数字を読み込んで要点をまとめてもらうだけでも振り返りの時間がかなり短縮できるので、副業でブログを書いている人には地味に助かるツールです。使い方はClaudeの始め方完全ガイドClaudeの使い方 初心者向け完全ガイドでも紹介しているので、興味があれば覗いてみてください。

これから高配当株投資を買い増しなしで始める人へのアドバイス

これから始める方には、最初から大きな金額を投資する必要はないとお伝えしたいです。私自身、最初はミニ株で1〜3株ずつ買うところから始めて、気になった銘柄をひとつずつ増やしていった結果が今の89銘柄です。優良な銘柄の探し方についてはリベ大で優良な高配当株の探し方・買い方を学んだ記事でも詳しく紹介しているので、銘柄選びの段階で迷っている方は参考にしてみてください。

新NISAの成長投資枠を使うかどうかで迷っている方には、新NISAおすすめ銘柄の比較と選び方もあわせて読んでもらえると、高配当株とインデックス投資をどう組み合わせるかのイメージがつきやすいと思います。

もう少し体系的に学びたい方には、ミニ株からの実践記録がそのまま書かれた書籍『オートモードで月に18.5万円が入ってくる「高配当」株投資』(長期株式投資・著)も参考になります。サラリーマンが元手5万円からスタートした記録なので、ミニ株中心で始めたい方には特にイメージしやすいんじゃないかなと思います。

まとめ|高配当株は買い増しなしでも資産・配当金が増えていく

今回お伝えしたかったのは、「買い増ししなくても、保有を続けているだけで資産や配当金が増えることがある」という実感です。もちろん相場の状況次第で逆に減ることもありますが、高配当株管理ツールで定期的に数字を確認していると、小さな変化にも気づきやすくなります。

年間配当金は23,696円とまだ小さな金額ですが、何もしなくても毎年勝手に増えていく可能性があるお金だと思うと、地味にワクワクします。次の更新でどこまで増えているか、また記事にしてみますね。

本記事は私個人の運用記録であり、特定の銘柄・証券会社・投資手法を推奨するものではありません。高配当株投資は元本が保証されているものではなく、株価の下落や減配によって資産額・配当金が減るリスクもあります。投資の最終判断はご自身の責任で行ってください。

あわせて読みたい記事

今週の役立ちマネー情報
NISA・iDeCo
2026年NISA改正のポイント、リバランス前に確認を
2026年度の税制改正で、NISAの売却枠が復活するタイミングが「翌年1月」から「当年中」に早まることが決まりました。あわせて18歳未満を対象とする子供NISA枠(年60万円、上限600万円)も新設されます。つみたて投資枠の対象商品も拡大される見通しで、制度はより柔軟になります。リバランスを検討している人は、改正の詳細を早めに確認しておくと安心です。
本情報は記事公開時点の公開情報に基づきます。制度の詳細は金融庁等の最新発表をご確認ください。
節約・固定費
格安SIM乗り換え、還元ポイント比較(2026年6月)
2026年6月時点でahamoが他社からの乗り換えで20,000ポイント還元を実施し、30GBで月額2,970円という価格設定も魅力です。ワイモバイルは最大15,000円相当のPayPayポイント、楽天モバイルは14,000ポイントを提供しています。各社のキャンペーンは条件や還元額が随時変わるため、申し込み前に公式サイトで最新情報を確認するのが安心です。固定費を見直すタイミングとして検討してみてください。
キャンペーン内容は変更される場合があります。最新情報は各社公式サイトをご確認ください。
副業・AI活用
AI副業は「コモディティ化前の今」が狙い目
2026年はAI副業の同質化が本格的に進む年とされ、誰でも似た成果物を作れるようになる直前の今こそ稼ぎやすいとの指摘があります。AIライティングは1記事2,000〜5,000円、AI画像・動画制作は1セット3,000〜8,000円程度が相場です。AIを活用している人の副業平均月収は約4.6万円で、活用していない人(約2.5万円)より高い傾向も見られます。まずは小さな案件で実績を作るのが王道の始め方です。
副業の収入や案件内容は一例であり、成果を保証するものではありません。
節税・補助金
ふるさと納税、上半期に済ませておきたいこと
ふるさと納税の控除上限額はその年(1月〜12月)の所得で決まるため、年末に慌てないよう上半期のうちに早見表とシミュレーションで概算を把握しておくと安心です。寄付額は上限の90〜95%程度を目安にすると安全といわれています。家電やキャンプ用品など将来規制対象になり得る返礼品は、9月末までに確保しておくのがおすすめです。2026年度の税制改正では高所得者向けの制限強化も議論されています。
制度内容や上限額は個人の状況により異なります。最新情報は総務省・ふるさと納税ポータル等でご確認ください。
本コンテンツは公開情報の整理を目的とした参考情報です。最新情報は各リンク先の公式情報をご確認ください。更新:2026/06/30
高配当株投資投資資産運用
ワッシーをフォローする
タイトルとURLをコピーしました