こんにちは。ワッシー投資、運営者の「ワッシー」です。
2026年の日経平均株価は、これまでにない高値圏で推移しています。6月には一時7万円台をつけ、2026年8月27日の終値は6万6,131円。少し前には想像もできなかった水準です。ニュースで見るたびに「え、まだ上がってるの?」って驚いている人も多いんじゃないでしょうか。私自身も新NISAを運用しながら、正直「オルカンと米国株だけで本当に大丈夫かな」って感じ始めてるところです。実際、周りの投資仲間からも「そろそろ資産の守り方も考えたい」という声をよく聞くようになりました。
この記事では、日経平均が歴史的な高値圏で推移する今だからこそ注目されている「高配当株」というNISA活用の選択肢について、初心者の方にも分かりやすく解説していきます。オルカンやS&P500に集中投資している方が抱えがちな不安、なぜ今高配当株が見直されているのか、そして具体的にどう組み合わせればいいのかまで、順を追ってお話ししますね。難しい専門用語もできるだけ噛み砕いて説明するので、投資初心者の方も安心して読み進めてください。読み終わる頃には、自分のNISA戦略に「高配当株」という新しい選択肢を取り入れるかどうか、判断できるようになっているはずです。
- 日経平均が高値圏の今、なぜ高配当株が見直されているのかが分かる
- オルカン・S&P500だけに投資するリスクが分かる
- NISA成長投資枠で使える高配当株の投資信託・ETFが具体的に分かる
- 積立投資枠との組み合わせ方や注意点まで分かる
日経平均が高値圏の今、なぜ高配当株がNISAで注目されているのか
オルカン一択投資に潜むリスク
新NISAが始まってから、多くの人が「つみたて投資枠」で全世界株式インデックスファンド、いわゆる「オルカン」や米国株式指数に連動する「S&P500」を選んでいます。これはこれで王道の戦略で、コストの低いインデックスファンドを長期で積み立てるのは資産形成の基本中の基本です。私も否定するつもりは全くありません。
ただ、ここで一度立ち止まって考えたいのが「集中投資のリスク」です。オルカンやS&P500は、どちらも株価の値上がり益（キャピタルゲイン）を狙う商品で、値動きが大きいという特徴があります。特にS&P500は米国株式市場、なかでもGAFAMのような大型テクノロジー企業の比率が高いので、テック株が大きく調整する局面では、資産全体が想像以上に目減りしてしまう可能性があります。
「オルカンだけ買っておけば安心」という考え方は、あくまで長期・積立・分散という前提があってこそ成り立つものです。相場が急落した時に慌てて売ってしまっては、複利効果の恩恵を受けられません。値動きの異なる資産を組み合わせておくことは、こうした「狼狽売り」を防ぐ意味でも役立ちます。
長期投資の鉄則は「相場に一喜一憂しないこと」ですが、頭で分かっていても、資産の値動きが一方向に偏っていると精神的にきつくなる場面は出てきます。実際、下落局面で含み損に耐えられず売却してしまうのは、初心者がいちばん陥りやすい失敗です。値動きの性質が違う資産を組み合わせておくことは、そうした場面で気持ちを落ち着かせる助けにもなるんですよ。
日経平均が高値圏で推移している背景
そもそもなぜ日経平均株価はここまで上昇したのでしょうか。2026年6月には一時7万円台をつけ、その後は調整して2026年8月27日の終値は6万6,131円98銭となっています（日経平均プロフィル）。数か月単位でも大きく動くので、株価の水準そのものを投資判断の軸にするのは危険です。
背景として大きいのが、海外投資家による日本株の買い越しです。日本の株式市場では売買代金の6〜7割ほどを海外投資家が占めていると言われていて、彼らの動向が株価に与える影響はかなり大きいんです。積極的な財政政策への期待感や、日本企業が資本効率を強く意識した経営に舵を切ってきたことなどが評価され、海外マネーが日本株に流入する流れが続いてきました。あわせて、生成AIや半導体といった成長分野への期待が、指数への寄与度が大きい銘柄を押し上げてきた面もあります。
背景として大きいのが、海外投資家による日本株の買い越しです。日本の株式市場では売買代金の6〜7割ほどを海外投資家が占めていると言われていて、彼らの動向が株価に与える影響はかなり大きいんです。積極的な財政政策への期待感や、日本企業が資本効率を強く意識した経営に舵を切ってきたことなどが評価され、海外マネーが日本株に流入する流れが続いてきました。あわせて、生成AIや半導体といった成長分野への期待が、指数への寄与度が大きい銘柄を押し上げてきた面もあります。
ちなみに日経平均株価は、1989年12月29日につけた終値3万8,915円という高値を長く超えられずにいましたが、2024年2月22日についにこれを更新しました。バブル崩壊から実に34年越しの最高値更新だったので、当時はかなり話題になりましたね。
とはいえ、株価が上がったからといって「もう新NISAを始めるのは遅い」ということはありません。新NISAは非課税保有期間が無期限化されていて、長期の資産形成を前提にした制度です。むしろ株価水準が高い今だからこそ、値上がり益だけを狙う投資一辺倒ではなく、配当というもう一つの収益源にも目を向けるタイミングだと私は考えています。
高配当株が「守りに強い」と言われる理由
高配当株というのは、企業が生み出した利益を配当という形で株主に還元する比率が高い銘柄のことです。一般的に、こうした企業は安定的なビジネス基盤を持ち、キャッシュフローが潤沢な、いわゆる成熟した優良企業であることが多いとされています。
成長株（グロース株）が将来の値上がりに期待して投資するものだとすれば、高配当株は「今すでに稼ぐ力がある企業」に投資するイメージに近いです。相場全体が調整局面に入った時も、高配当株は下落幅が相対的に小さくなる傾向があると言われていて、これが「守りに強い」と評価される理由になっています。
高配当株投資のポイントは、値上がり益だけでなく「配当」という形で定期的にリターンを受け取れる点です。相場が停滞している時期でも、配当というキャッシュフローがあることで、長期投資を継続するモチベーションを保ちやすくなります。
また、金利上昇の初期段階など、グロース株相場が調子を崩しやすい局面では、割安なバリュー株として高配当株に資金が向かいやすいとも言われます。実際、直近数年間のパフォーマンスを見ても、日本の高配当株指数がオール・カントリー指数に遜色ない成績を残していた時期もあり、単なる「地味な脇役」ではなくなってきているのが今の状況です。
配当利回りと複利効果の関係を理解する
ここで少し専門的な話になりますが、「複利効果」という言葉について整理しておきましょう。複利効果とは、投資で得た利益をさらに元本に加えて運用することで、利益が利益を生む状態のことです。よく「雪だるま式に資産が増える」と表現されますね。
例えば、毎月1万円を20年間、年率5%で積立投資した場合、投資元本は240万円ですが、運用収益が166万円ほど上乗せされ、資産合計は406万円ほどになる計算です（金融庁のつみたてシミュレーターを用いた試算・相場変動リスクは考慮せず）。これがNISA口座であれば、この406万円をまるまる非課税で受け取れます。課税口座であれば運用収益166万円に対して約20.315%、およそ34万円が税金として引かれてしまうので、この差はかなり大きいですよね。
高配当株の場合、「分配金再投資コース」を選ぶことで、受け取った配当を自動的に再投資に回し、複利効果を最大化する運用も可能です。一方で、配当を生活費の足しにしたい人は「受取コース」を選ぶこともできます。自分のライフプランに合わせて選べるのも高配当株投資の魅力の一つです。
ちなみにNISA口座で受け取る分配金は、普通分配金であれば非課税ですが、元本を取り崩して支払われる「特別分配金」の場合は少し扱いが異なります。特別分配金はそもそも利益ではなく元本の払い戻しという性質のものなので、税金はかかりませんが、非課税枠の消費については商品ごとに条件が異なることがあるので、購入前に目論見書や証券会社の説明をよく確認しておくと安心です。
2026年NISA成長投資枠の活用ポイント
新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」という2つの枠があります。つみたて投資枠は年間120万円まで、成長投資枠は年間240万円まで、生涯の非課税保有限度額は合計1,800万円という設計です。高配当株の投資信託やETFの多くは、この「成長投資枠」の対象商品になっています。
つみたて投資枠の対象商品は金融庁が定めた基準を満たす投資信託に限定されていて、主に株式に投資するインデックスファンドが中心でした。ただ2026年度の税制改正では、つみたて投資枠の対象が「株式または公社債に投資するもの」まで広がることが決まっていて、対象指数にも新たな株式指数が追加される予定です。金利上昇局面で債券にも注目が集まる中、リスクを抑えた商品選びの幅が広がっていくのは嬉しい変化ですね。
基本戦略としては「つみたて投資枠」でオルカンやS&P500のようなインデックスファンドをメイン資産としてコツコツ積み立てつつ、「成長投資枠」で日経平均高配当株のようなインデックスファンドを組み合わせる、という「二刀流」がおすすめです。片方に偏らせず、値動きの異なる資産を持っておくことで、精神的にも安定した長期投資がしやすくなります。
なお、2026年度の税制改正では、未成年もつみたて投資枠を利用できるようになることも決まっています。0歳から17歳まで、年間60万円・生涯600万円までの非課税投資枠が新設される予定です。教育資金づくりの選択肢としても、今後注目度が上がっていきそうです。
ちなみに、まだNISA口座を開設していない人は、この機会に手数料の安いネット証券をチェックしておくのがおすすめです。ネット証券なら日経平均高配当株関連のETFや投資信託の取扱いも豊富で、スマホからでも数分で申し込みが完了しますよ。[LINK_1: 楽天証券のNISA口座開設ページへ]
NISAで始める日経平均高配当株50を使った国内高配当株戦略
日経平均高配当株50指数の仕組みを知る
ここからは、具体的にどんな商品でNISAの高配当株投資を始められるのか見ていきましょう。代表的な指数が「日経平均高配当株50指数」です。これは日経平均株価の構成銘柄のうち、予想配当利回りが高い上位50銘柄を選び出して作られた株価指数になります。
この指数の特徴は、単純に均等配分したり、企業の時価総額に応じてウエートを決めたりするのではなく、「配当利回りそのものの高さ」でウエートを決めている点です。ただし流動性、つまりスムーズに売買できるかどうかも加味されているので、極端に売買しにくい銘柄に偏りすぎない工夫もされています。構成銘柄の見直しは毎年6月末に実施される仕組みです。
「配当利回り」とは、株価に対して年間でどれくらいの配当金を受け取れるかを示す割合のことです。例えば株価1,000円の株が年間30円の配当を出す場合、配当利回りは3%になります。数字が高いほど、投資額に対して受け取れる配当が多いということですね。
この指数に連動する商品としては、東京証券取引所に上場しているETF「NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信」（証券コード1489）や、投資信託の「Tracers 日経平均高配当株50インデックス」などがあります。どちらもNISAの成長投資枠で購入できる商品として扱われていますが、実際に購入する際は必ず利用している証券会社で最新の取扱い状況を確認してくださいね。販売会社によって対応が異なる場合があります。
具体的な投資信託とETFの選び方
高配当株関連の商品を選ぶ際に、まず確認したいのが「信託報酬（運用にかかるコスト）」です。同じ指数に連動する商品でも、運用会社によって信託報酬は異なります。長期で保有するものだからこそ、この差がじわじわと運用成果に効いてきます。
次に確認したいのが「分配金の頻度と方針」です。年に数回決算を行い分配金を出すタイプもあれば、分配金を出さずにファンド内で再投資するタイプもあります。生活費の足しとして定期的に受け取りたい人は分配型、資産を最大化したい人は再投資型、というように自分の目的に合わせて選ぶのがポイントです。
ここで注意したいのが「上記の商品を推奨しているわけではない」という点です。あくまで一例として紹介していますが、実際の投資判断は必ずご自身で、目論見書や運用報告書の内容をしっかり確認した上で行ってください。過去の運用実績は将来の成果を保証するものではありませんし、価格変動によって投資元本を割り込む可能性もあります。
私自身は「つみたて投資枠」でオルカンをメインに積み立てながら、「成長投資枠」で高配当株ETFを少しずつ買い増していくスタイルを取り入れています。急に大きな金額を投じるのではなく、まずは無理のない範囲で少額から試してみて、値動きの感覚をつかんでいくのがおすすめですよ。
取扱商品数や取引手数料は証券会社によって差があるので、口座を持っていない方はまず比較してみましょう。特にSBI証券や楽天証券のような主要ネット証券は、日経平均高配当株50指数連動のETF・投資信託をどちらも取り扱っていて、ポイント還元などのキャンペーンをやっていることも多いです。[LINK_2: SBI証券の口座開設・キャンペーン詳細はこちら]
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商品の説明直後に置いてください。
国内高配当株の代表的な業種例
日経平均高配当株50指数に採用されやすい業種としては、商社、通信、金融、資源関連などが挙げられます。いずれも景気に左右されにくく、安定したキャッシュフローを生み出しやすいビジネスモデルを持っている業種です。
例えば大手総合商社や、通信インフラを担う企業、リース関連企業などは、長年にわたって安定配当を続けてきた実績を持つ企業が多く、高配当株の代表格として名前が挙がることがよくあります。ただし、個別の企業名を挙げて「これを買うべき」とお伝えするものではなく、あくまで業種の傾向として参考にしていただければと思います。
個別株を自分で選んで組み合わせる方法もありますが、初心者のうちは値動きのリサーチや財務分析にかなりの時間がかかります。まずは指数に連動したインデックスファンドやETFで「50社まとめて分散投資」する形からスタートする方が、手間もリスクも抑えられておすすめです。
また、業種が偏りすぎると、その業種特有の市況悪化の影響をまとめて受けてしまうリスクもあります。この点、50銘柄に自動的に分散される指数連動型の商品であれば、一つの業種や企業に依存しすぎる心配を軽減できるのも安心材料の一つですね。
つみたて投資枠との組み合わせ方
実際にどんな配分で組み合わせればいいのか、迷う方も多いと思います。決まった正解があるわけではありませんが、一つの考え方として「コア・サテライト戦略」というものがあります。
これは、資産の大部分（コア）を値上がり益中心のインデックスファンドに、一部（サテライト）を高配当株のような別の値動きをする資産に振り分ける考え方です。例えば「つみたて投資枠でオルカンを8割、成長投資枠で高配当株を2割」といった形で、自分のリスク許容度に合わせて比率を調整していきます。
年齢やライフステージによっても最適な比率は変わってきます。資産形成期でまだ時間がある方は値上がり益重視の比率を高めに、リタイアが近づいて安定した現金収入がほしい方は高配当株の比率を高めに、というように調整していくのが一般的な考え方です。
大事なのは、一度決めた配分に固執しすぎず、ライフステージの変化に合わせて定期的に見直すことです。年に1回程度、資産配分をチェックするタイミングを作っておくと、無理なく長期投資を続けられますよ。
高配当株投資の注意点とリスク
ここまで高配当株の魅力を中心にお伝えしてきましたが、当然デメリットやリスクも存在します。正しく理解した上で投資判断をしていただきたいので、しっかりお伝えしておきますね。
まず、配当利回りが高いからといって、その企業の業績が必ずしも安定しているとは限りません。業績悪化によって株価が大きく下落した結果、見かけ上の配当利回りが高く見えているだけ、というケースもあります。こうした状態は「配当利回りの罠」と呼ばれることもあり、注意が必要です。指数連動型の商品であれば個別企業のこうしたリスクは分散されますが、ゼロになるわけではありません。
また、配当金は企業の業績次第で減配・無配になる可能性もあります。将来の分配金額を保証するものではないという点は、目論見書にも必ず記載されている重要な注意事項です。過去の実績だけを見て将来も同じ水準が続くと思い込まないようにしましょう。
費用や税制に関する内容は今後も変更される可能性があります。正確な最新情報は、金融庁やご利用の証券会社の公式サイト、各運用会社が公開している目論見書で必ずご確認ください。投資は自己責任が原則です。不安な点がある場合は、IFAやファイナンシャルプランナーなど専門家に相談することもおすすめします。
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まとめ直前。ここが最も成約しやすい位置です。
NISAの配当を非課税で受け取る設定を忘れずに
ここが高配当株をNISAで買う人がいちばん取りこぼしやすいポイントです。NISA口座で国内株の配当金を非課税で受け取るには、配当金の受取方式を「株式数比例配分方式」に設定しておく必要があります。
配当金領収証方式（郵便局などで受け取る）や登録配当金受領口座方式（指定口座に振り込まれる）のままだと、せっかくNISA口座で買っていても20.315%が源泉徴収されます。非課税メリットが丸ごと消えてしまうので、高配当株を買う前に必ず確認してください。
注意点がもうひとつ。この受取方式は他社を含むすべての証券口座に自動で適用されます。証券会社ごとに別々の方式を選ぶことはできません。なお投資信託の分配金は手続き不要で非課税ですが、ETFとREITは株式数比例配分方式の対象です。
もうひとつ、米国の高配当ETFをNISAで買う場合の落とし穴も押さえておきましょう。NISA口座でも、米国で源泉徴収される現地課税（配当に対して10%）は非課税にできません。しかも国内で非課税とされた配当所得は確定申告ができないため、外国税額控除も使えません。米国高配当ETFの表面利回りをそのまま手取りとして計算すると、実際より高く見積もることになります。国内の高配当株・高配当ETFにはこの現地課税がないぶん、NISAとの相性は国内のほうが良い、という言い方もできます。
2027年からNISA制度が変わる
最後に、今後の見通しにも触れておきますね。税制改正により、2027年1月からNISA制度が一部変わります。
| 変更点 | 内容 |
|---|---|
| こどもNISAの新設 | 0〜17歳がつみたて投資枠のみ利用可。年間60万円・非課税保有限度額600万円。18歳で通常のNISAへ自動移行し、払い出しは12歳以降 |
| 対象商品の拡充 | つみたて投資枠の対象が「主に株式に投資するもの」から「株式または公社債に投資するもの」へ拡大 |
| 非課税枠の当年復活 | 見送り。売却した枠が使えるようになるのは引き続き翌年から |
よくある誤解として、売却で復活する非課税枠は元本部分のみで、利益部分は再利用できません。「利益が出たぶんも枠が増える」わけではないので、成長投資枠240万円をどう使うかは今のうちに設計しておきましょう。
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まとめ:日経平均高値圏の今こそ考えたい高配当株とNISA戦略
日経平均が2026年6月に一時7万円台をつけ、歴史的な高値圏で推移している今だからこそ、値上がり益一辺倒ではなく、配当という収益源を持つ高配当株にも目を向けるタイミングだとお伝えしてきました。オルカンやS&P500での積立投資は資産形成の王道戦略として今後も有効ですが、そこに日経平均高配当株のような値動きの異なる資産を組み合わせることで、相場が荒れた時の精神的な安定にもつながります。
NISAのつみたて投資枠と成長投資枠、それぞれの特徴を活かして自分なりの配分を見つけていくことが、長期投資を無理なく続けるコツです。まずは少額からで構いませんので、この記事を参考に、自分のNISA戦略に高配当株という選択肢を加えてみてはいかがでしょうか。最終的な投資判断は、必ずご自身の責任のもとで、最新の公式情報を確認しながら進めてくださいね。
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