高配当株の買い時は今？2026年9月の日米6銘柄を比較

こんにちは、ワッシーです。

毎朝コーヒーを飲みながら株価をチェックするのが習慣になっているんですが、2026年9月に入ってから「これは配当目当てで拾っておきたいな」と思う銘柄がいくつか出てきました。私自身、5,000万円の小金持ち山を目指してコツコツ積み上げている最中で、その柱のひとつが高配当株です。

ただね、高配当株って「利回りが高いから買い」で飛びつくと、あとで痛い目を見ます。私も昔、利回り5%につられて買った銘柄が翌年あっさり減配して、株価も配当も両方減るという二重パンチを食らったことがあるんですよ。あのときの学びが今の銘柄選びのベースになっています。

そこで今回は、2026年9月5日時点の実際の数字をもとに、日本株3銘柄と米国株3銘柄をピックアップしました。利回りだけじゃなくPERとPBR、そして配当性向まで見て「なぜ今この価格なのか」を一緒に考えていきましょう。数字の読み方も初心者向けに例え話で説明するので、株を始めたばかりの人でも最後までついてこられるはずです。

• 2026年9月時点で買い時とされる日米6銘柄の具体的な数字
• 配当利回りとPERとPBRを初心者向けに読み解く方法
• 減配リスクを事前に察知する配当性向のチェック方法
• 高配当株を買うときの証券会社の選び方と使い分け

2026年9月の高配当株はどこが買い時か

まずは今日の主役6銘柄を数字で見てもらいます。ここに並べたのは、私が配当利回り・PER・PBR・配当性向の4つを見比べて「今の株価なら検討する価値がある」と判断したものです。数字はすべて2026年9月4日から5日にかけての各情報源の公表値なので、あなたが読んでいる時点では少し動いているかもしれません。

今日の注目6銘柄を一覧で見る

表を見て「PBRが1倍を割っている銘柄が2つある」と気づいた人は鋭いです。日本製鉄の0.64倍とINPEXの0.90倍がそれにあたります。PBRが1倍を下回るというのは、会社が今すぐ解散して資産を全部売り払ったときに戻ってくる金額より、株価のほうが安いという状態。理屈のうえでは、かなり割安ということになります。

とはいえ、割安には割安の理由があるのが世の常。市場が「この会社は資産をうまく利益に変えられていない」と見ているからこそ、1倍を割った価格がついているわけです。だからPBRの低さだけで飛びつくのではなく、その理由に納得できるかどうかを確かめる必要があります。ここからは1銘柄ずつ、そのあたりを見ていきましょう。

日本製鉄はPBRが0.64倍の割安圏

今回いちばん数字がクセ強めなのが日本製鉄です。配当利回り3.46%、予想PER12.71倍、そしてPBRは0.64倍。解散価値の3分の2以下という、なかなかお目にかかれない水準まで売られています。

なぜここまで安いのか。理由ははっきりしていて、アメリカのUSスチールを買収した負担が効いているからです。直近の決算では売上こそ前期比15.7%増の10兆600億円まで伸びたものの、営業利益は24.8%も減りました。売上が伸びているのに利益が減るというのは、買収に伴うコストや統合の摩擦が重くのしかかっている証拠です。

さらにROEは5.20%、ROAは1.91%と、資本の使い方の効率という点でも見劣りします。市場がPBR1倍を下回る評価をつけているのは、この低い資本効率を嫌っているからでしょう。

逆に言えば、統合が軌道に乗って利益率が戻れば、PBR0.64倍という評価は見直される余地があります。配当をもらいながら回復シナリオに賭けられるというのが、この銘柄の面白いところ。私は資源・素材セクターの枠として、少額で様子を見ながら拾っていく形が合っていると考えています。

JTは増配で利回り4%が目前

安定感という点で今回いちばん光っているのがJTです。株価6,803円に対して配当利回りは3.98%。もう少しで4%というところまで来ています。

注目すべきは配当の中身です。2026年12月期の年間配当は当初242円の予想でしたが、これを272円へ引き上げると発表しました。前期比で38円の増額です。しかも中間期の業績は売上収益が前年同期比17.7%増、営業利益が29.0%増、親会社帰属の中間利益が35.0%増と、どこを切っても二桁の伸び。増配の裏付けがきちんと業績にあるパターンですね。

JTは配当性向をおよそ75%（プラスマイナス5%）に置く方針を公表しています。この数字だけ見ると高めですが、たばこ事業は設備投資が比較的少なくてキャッシュを生みやすい業態なので、業界の常識としてはそこまで異常ではありません。

気になるのはPBR2.64倍という水準でしょうか。資産面ではまったく割安ではないので、むしろ安定したキャッシュフローに対してお金を払うという考え方で持つ銘柄です。

INPEXは上方修正と増配が同時に

3銘柄目はINPEX。配当利回りは2.83%と今回のなかでは最も低いので、「高配当株の記事なのになんで入れたの」と思うかもしれません。理由は、株価の割安さと業績の方向が噛み合っているからです。

予想PERは9.01倍、PBRは0.90倍。PERが1桁台でPBRも1倍を割っているという、二重の割安サインが出ています。しかも2026年の中間期は、原油とガスの価格が下がった影響で売上こそ4.6%減の1兆円になったものの、円安効果と増産で親会社純利益は17.7%増の2,631億円まで伸びました。

さらに通期の親会社純利益予想を前期比29.5%増の5,100億円へ上方修正し、あわせて増配も発表しています。業績の下方修正が相次ぐ相場のなかで、上方修正と増配をセットで出せる会社はそう多くありません。

米国の高配当株で狙える3銘柄

ここからは米国株です。日本株より利回りの水準が一段高いぶん、選択肢も広がります。ただし米国株は配当に現地で10%の税金が引かれ、そのうえで日本でも課税されるので、手取りベースでは額面より目減りする点は頭に入れておいてください。確定申告で外国税額控除を使えば取り戻せる部分もありますが、手続きの手間はかかります。

Verizonは21年連続増配の安定株

まずはVerizon。アメリカの通信最大手のひとつで、日本でいえばNTTやKDDIのポジションにあたる会社です。

株価50.14ドルに対して年間配当は2.83ドル、利回りは5.64%。しかも21年連続で増配を続けています。20年以上も増配が途切れないというのは、リーマンショックもコロナショックも乗り越えて配当を増やし続けたということ。この実績は数字以上の重みがありますよね。

財務面で私が安心材料だと感じたのは、配当性向73.73%に対してフリーキャッシュフロー利回りが10.34%あることです。つまり実際に手元に残る現金で配当をしっかり賄えている状態。利益上は苦しく見えても現金が回っている会社は、そう簡単には減配しません。

ただし手放しでは褒められません。総負債は1,936億ドル、負債資本倍率は1.84倍とかなりの借金体質で、財務の健全性を測るアルトマンZスコアは1.22。3を下回ると注意信号とされる指標なので、ここは正直に弱点として押さえておくべきでしょう。通信インフラは巨額の設備投資が前提の商売なので、業界的にはよくある姿ではあるのですが。

Pfizerは予想PERが8倍台の逆張り

次はPfizer。新型コロナのワクチンで一気に名前が知れ渡った製薬会社です。あのころの株価を覚えている人からすると、今の28.44ドルという水準は驚くかもしれません。

年間配当1.72ドルで利回りは6.04%。ここで面白いのが、実績PERが18.56倍なのに対して予想PERは8.55倍まで下がっている点です。この差はなにを意味するか。市場が「今期は苦しいけれど、来期には利益が大きく戻る」と見込んでいるということですね。

コロナ関連の売上が剥がれ落ちた反動が一巡するかどうか。ここが最大の論点になります。新しい治療薬のパイプラインが育てば予想どおりに利益は戻りますし、育たなければ配当を維持する体力そのものが問われることになるでしょう。

Altriaは利回り6%超でも要注意

最後はAltria。マールボロで有名なアメリカのたばこ大手です。今回の6銘柄で最も高い6.45%という利回りを出しています。

この会社のすごさは収益性にあります。営業利益率75.97%、投下資本利益率46.10%。100円売って76円が営業利益として残る商売って、普通に考えたら異常です。しかも57年連続増配という記録を持っています。57年ですよ。日本でいえば高度経済成長期からずっと配当を増やし続けている計算になります。

ただし、ここで警戒すべき数字が出てきます。配当性向93.55%です。稼いだ利益のほぼ全部を配当に回している状態で、これは明確な黄色信号。フリーキャッシュフロー利回り7.92%が下支えしているので即座に減配とはならないでしょうが、余力はほとんど残っていません。

配当利回りとPERとPBRの読み方

ここまで数字を並べてきましたが、そもそもこの3つが何を表しているのか、いまいちピンと来ていない人もいると思います。私も最初はそうでした。というわけで、身近なものに例えながら説明していきますね。ここを押さえるだけで、銘柄の見え方がガラッと変わりますよ。

配当利回りは預金金利と比べる

配当利回りは、いちばんイメージしやすい指標です。100万円分の株を買って年間5万円の配当がもらえるなら、利回りは5%。銀行の定期預金に100万円預けて年5万円の利息がつくのと、もらえる金額としては同じです。

でも決定的な違いがあります。預金は元本が保証されていますが、株は違う。100万円で買った株が80万円になることは普通にありますし、配当そのものが減らされることもあります。利回り4%は、元本が2割減るリスクとセットで受け取っている数字だと考えてください。

PERは利益の何年分かを表す

PERは株価収益率と訳されますが、要するにその会社を今の株価で買ったとき、何年分の利益で元が取れるかを示す数字です。

たとえば年間100万円の利益を生む小さなお店があったとします。このお店を1,500万円で買うなら、利益15年分ですからPERは15倍。1,000万円で買えるならPERは10倍で、10年で元が取れる計算になります。当然、安く買えるほど良いわけです。

日本の株式市場全体の平均はおおむね15倍前後で推移しています。だから15倍を下回っていれば市場平均より割安、上回っていれば期待が乗っている、というのが大まかな目安。今回の銘柄でいうとINPEXの9.01倍はかなり安く、日本製鉄の12.71倍も平均以下です。

PBRは解散価値の何倍かを見る

PBRは株価純資産倍率。会社が今日で店じまいして、資産を全部売って借金を返したときに株主の手元に残る金額に対して、株価が何倍かを示します。

1,000万円の資産を持つお店を1,000万円で買えばPBRは1倍。ちょうど中身と値段が釣り合っている状態です。これが800万円で買えるならPBRは0.8倍で、中身より安く買えていることになります。

今回の日本製鉄のPBRは0.64倍。1,000万円の中身が入った箱を640万円で買えるということですから、理屈のうえではかなりお買い得です。東京証券取引所も2023年からPBR1倍割れの企業に改善を求めていて、市場全体としてもこの水準は放置されにくくなってきました。

減配リスクは配当性向で確かめる

3つの指標の次に見てほしいのが配当性向です。これは稼いだ利益のうち何%を配当に回しているかを示します。

年収500万円の人が年間150万円を仕送りしているなら仕送り性向は30%。まだ余裕がありますよね。これが年間450万円の仕送りだと性向90%で、ちょっとした収入減ですぐに続けられなくなります。会社の配当もまったく同じ構造です。

今回の銘柄でいうと、Verizonの73.73%はやや高めですが現金の裏付けがあるので許容範囲。一方でAltriaの93.55%は明らかに余裕がありません。景気が悪化して利益が2割減っただけで、配当を維持できなくなる可能性が出てきます。

買い時を考えるときの3つの視点

指標の読み方が分かったところで、実際に「今が買い時か」を判断する視点を3つに絞ってお伝えします。私が銘柄を選ぶときに、この順番で必ずチェックしている項目です。

配当の罠にはまらない見分け方

高配当株投資でいちばんよくある失敗が、この配当の罠です。英語ではダイビデンド・トラップなんて呼ばれています。

仕組みはさっき触れたとおり。業績が悪化して株価が下がると、配当の額が変わっていなくても利回りだけが跳ね上がります。それを見た投資家が「利回り8%だ、お買い得」と飛びつく。でも業績悪化が続けば、会社は当然のように配当を減らします。すると株価はさらに下がり、利回りも元の水準に戻る。買った人の手元には、値下がりした株と減った配当だけが残るわけです。

これを避ける方法はシンプルで、利回りが上がった原因が株価の下落なのか、それとも増配なのかを確かめること。JTのように増配を発表して利回りが上がったなら健全です。逆に、増配していないのに利回りだけ上がっているなら、株価が下がった理由を調べる必要があります。

配当性向は30から60%が健全

配当性向の目安として、私は30%から60%のゾーンを健全圏と考えています。

30%を下回っていると、稼ぎに対して株主への還元が控えめということ。裏を返せば増配の余地がたっぷり残っているので、これから配当が育っていく可能性があります。60%を超えてくると、それ以上増やす余力が細くなってきます。そして80%を超えたら、私の中では黄色信号です。

ただし業種によって適正水準は違います。たばこや通信のように設備投資が一巡していて安定的にキャッシュを生む業態は、性向が高めでも耐えられます。JTが75%前後を方針として掲げているのはその典型。一方で、これから設備投資を続けなければならない製造業が性向80%を出していたら、それは無理をしている可能性が高いです。

業種と国を分けてリスクを下げる

3つ目は分散です。高配当株は銀行・通信・商社・エネルギーに偏りがちなので、意識して散らす必要があります。

今回の6銘柄を並べたのも実はここに意図があって、鉄鋼・たばこ・資源・通信・製薬という具合に業種をばらしてあります。景気が良いときに伸びる資源や鉄鋼と、景気が悪くても売上が落ちにくいたばこや通信を混ぜておくと、ポートフォリオ全体の値動きが穏やかになるんですよ。

国の分散も同じ発想です。日本株だけだと日本経済と円の動きに全部が連動しますが、米国株を混ぜておけば為替が円安に振れたときに評価額が支えられます。逆に円高になれば米国株の評価は下がりますが、日本株がその分を補ってくれる。どちらに転んでも全部が同時に沈まない形を作っておくのが分散の本質です。

ちなみに個別株を組み合わせるのが面倒だと感じる人は、高配当のETFや投資信託を使う手もあります。私も以前に楽天・高配当株・米国ファンドについて詳しく調べた記事を書いていますし、そもそも高配当株とインデックス投資のどちらが自分に向いているか迷っている人は高配当株とインデックス投資を比較した記事も参考にしてみてください。保有銘柄の管理に困っているなら高配当株管理ツールを紹介した記事も役に立つはずです。

高配当株を買うならどの証券会社か

銘柄が決まっても口座がないと買えません。私が実際に使っている2社を紹介します。どちらも口座開設と維持は無料です。

楽天証券とSBI証券の使い分け

結論から言うと、楽天経済圏で生活している人は楽天証券、米国株を本格的に買いたい人はSBI証券、というのが私の使い分けです。

なお高配当株を新NISAの成長投資枠で買えば、配当にかかる約20%の税金が非課税になります。年間240万円の枠があるので、まずはここを埋めることを優先するのが効率的。制度の中身は金融庁が公表している資料が最も正確なので、そちらもあわせて確認しておくと安心です（出典：金融庁 NISA特設ウェブサイト）。

高配当株の買い時に関するよくある質問（FAQ）

高配当株の買い時についてのまとめ

要点を振り返っておきますね。

• 日本株では日本製鉄のPBR0.64倍が突出した割安水準。ただし統合負担の解消には時間がかかる
• JTは242円から272円への増配を発表し、業績の裏付けもある。利回り3.98%は日本株では上位
• INPEXは上方修正と増配が同時に出て、PER9.01倍とPBR0.90倍の二重の割安サイン
• 米国株はVerizonが21年連続増配で利回り5.64%、Pfizerは予想PER8.55倍の回復期待、Altriaは利回り6.45%だが配当性向93.55%に注意
• 利回りだけで判断せず、PER・PBR・配当性向をセットで見る
• 配当性向30から60%が健全圏。80%超えは黄色信号
• 業種と国を分散させ、どれかが沈んでも全体が耐えられる形にしておく

高配当株投資の面白いところは、株価が上がらなくても配当という形で成果が積み上がっていくことです。私も最初の配当金が入ったときの通知を見て、思わずニヤけたのを覚えています。金額は数百円でしたけどね。あの感覚が続けるモチベーションになりました。

あなたも、まずは1株から始めてみませんか。5,000万円の小金持ち山は遠く見えますが、配当という小さな流れを何本も集めていけば、いつのまにか川になっているものです。私も道半ばなので、一緒に登っていきましょう。